利益倍率の意味について
利益倍率は会社の利益成長ストーリーに従って形成される
例えば、
医薬品業界における証券アナリストによる
向こう5年間の年平均EBIT成長率予想を横軸に、
現在の株価と今期の予想EBITから計算される
（会社総価値を予想EBITで割った）EBIT倍率を縦軸にとると、
一次回帰線はY切片を約8.3とする右上がりの直線となり、
相関係数の二乗（Rスクエア）は0.7と高い相関を示す
すなわち、
予想成長率0%、向こう5年間EBITが成長しない会社の、
EV/EBIT倍率は、今期予想EBITに対する倍率と同じで8.3倍となる
予想成長率10%では、
Bの今期予想EBITに対する倍率は回帰曲線から13.4倍となる
したがって、Bの5年後の予想EBITに対する現在のEV倍率は
13.4/(1.1^5)=8.3倍となり、Aの倍率と等しくなる
つまり、
一次回帰線上に並ぶ利益倍率とは、
その予想期間の末まで想定された成長が達成された場合に、
その予想最終年度における利益に対して、
現在のゼロ成長の利益倍率（に近い値）を適用したモデルである
ところで、
例えば20%以上等の高い成長率を5年間にわたって
実際に達成することには、低い予想成長率に比べリスクを伴うので、
直線回帰が与える利益倍率は、10%成長に比べて
やや保守的な値を与える
なお、
医療業界は新薬開発状況が公開情報として入手できるなど、
利益予想が比較的容易なので、
このように相関の高い一次回帰線を発見できる場合が多い
次回は、標準的な利益倍率について
参考文献
→M&A最強の選択
具体的な評価方法
M&Aにおいて使用される頻度の高い価値評価方法は
以下の３つであるとされる
類似会社比較法
類似取引比較法
DCF法
類似～に関しては、
類似する会社、取引の利益倍率に対象会社の利益を
かけたものが求める価値となる
しかし、完全に同質的な会社、取引は現実には存在せず、
したがって、近似が必要になる
ところで、買収プレミアムの扱い方が重要な点となる
類似会社比較法では、
MV4種類のうち、上場時価総額の推定値であるので、
買収プレミアムは含まれていない
類似取引比較法では、
買収プレミアムが反映され、M&A価値の推定値となる
最後にDCF法は、
スタンドアロン（支配権の移動がなく、独立した事業体として
現在のままの経営方針を継続する場合という意味）
のフルバリューであり、
上場価値よりは高くなるが、M&A価値とは異なる
次回は、利益倍率の意味について
参考文献
M&A最強の選択
↑のリンクにマウスを合わせると詳細が表示されます
株主価値について
株主価値として様々な数字を想定でき、
その1つが、時価総額である
時価総額＝株式時価*発行済株式数
他に、IPO株式は、過去に流動性の実績がないため、
その分割り引かれ、通常資本市場では15%と言われている
また、未上場株式は、更に流動性が低くなる為割り引かれ、
IPO株式の割引率から類推して、20%程度とされている
一方、その会社の現在の経営方針における、支配権を含む価値は、
時価総額よりは高くなるのは自明である。
これはその事業会社の将来のキャッシュフロー（CF）の
現在価値の総和と等しく、これを
スタンドアロン（支配権の移動がなく、独立した事業体として
現在のままの経営方針を継続する場合という意味）の
ディスカウントキャッシュフロー価値
（DCF：Discount Cash Flow）と呼ぶ
その値は、一般的に時価総額の20～30%増しと言われている
さらに、M&A価値（買収者が見込むCFによる）が想定でき、
最近の市場の平均で25～50%程度が、買収プレミアムとして付される
したがって、DCF価値をM&A価値と比較すれば、
経営方針の変更などによる価値上昇を含まない分だけ、
DCF価値の方が小さくなるのは明らかである。
以上のように、株主価値には4種類の異なる意味がある。
同様に会社総価値（EV）についても4種の類型があり、
すなわち、単に企業価値といった場合には、
少なくとも8種類の異なる意味合いの価値が存在することになる
次回は、具体的な評価方法について
参考文献
M&A最強の選択
↑のリンクにマウスを合わせると詳細が表示されます